広報・PRの仕事では、自社が取り上げられたニュース記事やSNSの投稿、競合企業の動向など、日々さまざまな情報を確認する必要があります。
しかし、新聞やWebニュース、SNSをそれぞれ確認していると、情報収集だけでも多くの時間がかかります。収集した記事を整理したり、社内向けのレポートにまとめたりする作業も負担になりがちです。
こうした業務を効率化する方法の一つが、メディアリスニングツールの導入です。
ただし、ツールによって対応するメディアや検索機能、分析できる内容は異なります。機能が豊富でも、自社の広報業務に合っていなければ、十分に活用できない可能性があります。
この記事では、メディアリスニングツールの基本的な役割から、広報・PR担当者が比較する際の選定基準、導入前に確認しておきたいポイントまで解説します。
|
この記事でわかること
|
目次
1. メディアリスニングツールとは
メディアリスニングツールとは、新聞やWebニュース、SNSなどの情報を収集し、自社や競合企業に関する報道、生活者の反応、業界の動向などを把握するためのツールです。
例えば、プレスリリースを配信した後に、どのメディアで取り上げられたのかを確認したり、自社の商品についてSNSでどのような反応があるのかを調べたりする際に活用できます。
広報活動では、情報を集めるだけでなく、掲載状況を記録し、成果を社内に報告することも重要です。
メディアリスニングツールには、情報収集に加えて、掲載件数の集計や傾向分析、レポート作成などに対応したものもあります。
広報モニタリングツールとの違い
メディアリスニングツールと似たものに、広報モニタリングツールやクリッピングツール、ソーシャルリスニングツールがあります。
いずれも情報収集を支援するものですが、主に重視する役割が異なります。
|
種類 |
主な役割 |
|
メディアリスニングツール |
各種メディアの情報を収集し、報道や反応の傾向を把握する |
|
広報モニタリングツール |
自社や競合の掲載状況を継続的に確認する |
|
クリッピングツール |
指定したキーワードに関連する記事を収集・整理する |
|
ソーシャルリスニングツール |
SNS上の投稿や口コミを収集・分析する |
ただし、これらは明確に区分されているわけではありません。
例えば、クリッピングツールでもSNSの情報を収集できるものや、掲載記事の集計・分析に対応したものがあります。
そのため、サービスの名称だけで判断するのではなく、どのメディアを対象に、何ができるツールなのかを確認することが大切です。
2. メディアリスニングツールでできること
メディアリスニングツールの主な役割は、情報収集、分析、社内共有の3つです。
自社や競合に関する情報を集める
自社名や商品名、競合企業名などのキーワードを登録し、関連するニュース記事やSNS投稿を収集します。新しい記事が公開されるたびに手作業で検索する負担を減らせるため、日々の情報確認を効率化できます。
また、自社だけでなく競合や業界のニュースを継続的に確認することで、市場の変化や話題になっているテーマも把握しやすくなります。
掲載状況や反応を分析する
収集した情報をもとに、掲載件数の推移や媒体ごとの露出状況、話題の傾向などを確認できます。
例えば、プレスリリース配信の前後で掲載件数を比較したり、競合企業と取り上げられ方の違いを確認したりする際に役立ちます。
ただし、分析できる項目はツールによって異なります。掲載件数の集計が中心のものもあれば、SNS上の反応やキーワードの傾向まで分析できるものもあります。
情報を社内へ共有・報告する
収集した記事や分析結果を、経営層や関連部署へ共有する際にも活用できます。
例えば、重要な記事を一覧にまとめたり、掲載件数の推移をグラフ化したりすることで、報告資料を作成しやすくなります。一部のツールでは、AIによる記事の要約やレポート作成を支援する機能も提供されています。
日々の確認から月次の成果報告まで、どの作業を効率化したいかによって、必要な機能は変わります。
3. メディアリスニングツールを選ぶ6つのポイント
メディアリスニングツールを選ぶ際は、機能の数だけでなく、普段の広報業務で使いやすいかを確認することが重要です。
ここでは、比較するときに押さえておきたい6つのポイントを紹介します。
1. 必要なメディアを収集できるか
まず確認したいのが、対応しているメディアの範囲です。
広報活動では、Webニュースだけでなく、新聞や雑誌、SNSなど、さまざまな媒体に自社の情報が掲載されます。
主な対象メディアは次のとおりです。
- 新聞・雑誌:全国紙、地方紙、業界紙、専門誌など
- Webニュース:ニュースサイト、業界メディア、地域メディアなど
- SNS:X、Instagram、Facebookなど
- テレビ・ラジオ:ニュース番組、情報番組など
- ブログ:商品レビューや業界に関する情報発信など
どの媒体を重視するかは、企業によって異なります。
例えば、BtoB企業であれば業界紙や専門メディアでの掲載が重要になることがあります。一方、消費者向けの商品を扱う企業では、SNS上の口コミや反応も把握したい情報でしょう。
また、同じ「Webニュース対応」のツールでも、収集対象となるサイトには違いがあります。対応メディアの数だけでなく、自社が確認したい媒体を実際にカバーしているかを確認しましょう。
2. 必要な情報を正確に絞り込めるか
情報を幅広く収集できても、関係のない記事が大量に表示されると、確認作業に時間がかかってしまいます。特に、一般的な言葉と同じ企業名や商品名を使用している場合は注意が必要です。
例えば、商品名が「さくら」の場合、桜の開花情報など、関係のない記事まで検索結果に含まれる可能性があります。こうした情報を除外するためには、検索条件を細かく設定できる機能が役立ちます。
確認したいのは次のような機能です。
- 複数のキーワードを組み合わせた検索
- 特定のキーワードを除外する検索
- 媒体や掲載期間による絞り込み
- 検索条件の保存
- 重複する記事の整理
検索結果に不要な記事が多ければ、担当者が一件ずつ確認しなければなりません。
一方、条件を厳しく設定しすぎると、必要な情報まで収集対象から外れる場合があります。
実際にツールを試す際は、普段使用しているキーワードで検索し、必要な記事が含まれているか、不要な記事がどの程度表示されるかを確認するとよいでしょう。
3. 広報活動の成果を分析できるか
収集した情報を、広報活動の振り返りに活用できるかも重要なポイントです。
例えば、プレスリリースを配信した後に掲載件数がどの程度増えたのか、どのようなメディアで取り上げられたのかを把握できれば、施策の成果を整理しやすくなります。
ツールによっては、次のような分析に対応しています。
- 掲載件数の集計と推移
- 媒体別の露出状況
- 自社と競合企業の掲載比較
- 話題になっているキーワードの分析
- SNS上の反応や評判の分析
- 掲載内容の分類や要約
ただし、掲載件数が増えたことだけで、広報活動の成果をすべて判断できるわけではありません。
例えば、記事の中で自社の商品がどのように紹介されたのか、伝えたいメッセージが取り上げられているかといった内容面の確認も必要です。
数値を集計できるだけでなく、次の広報施策を考えるための情報を得られるかという視点で比較しましょう。
4. 情報確認やレポート作成の手間を減らせるか
広報担当者は、情報収集以外にもプレスリリースの作成や取材対応、社内調整など、幅広い業務を担当しています。
そのため、導入後の作業負担をどの程度減らせるかは、特に重視したいポイントです。
例えば、毎朝の情報確認では、新聞やニュースサイト、SNSをそれぞれ確認する代わりに、ツール上でまとめて確認できると便利です。
また、月次レポートを作成する場合には、掲載件数の集計やグラフ作成ができると、手作業を減らせます。
ツールを比較するときは、次の点を確認しましょう。
- 収集した記事を一覧で確認できるか
- 必要な記事を簡単に分類・整理できるか
- 掲載件数を自動集計できるか
- ExcelやPowerPointなどに出力できるか
- 社内報告に使いやすいレポートを作成できるか
特に、分析結果を画面上で確認できても、報告資料を作るために手作業で転記する必要があれば、十分な効率化につながらない場合があります。
情報収集から社内報告まで、一連の作業をどこまで効率化できるかを確認することが大切です。
5. 重要な情報をすぐに把握・共有できるか
広報業務では、必要な情報を集めるだけでなく、重要なニュースや反応に早く気づくことも求められます。
例えば、自社に関する新しい記事が掲載された場合、内容によっては関係部署への共有が必要です。SNS上で商品やサービスに関する話題が広がっている場合も、状況を確認するきっかけになります。
こうした場面では、通知機能や情報共有機能が役立ちます。
確認したい項目は次のとおりです。
- 新着記事や投稿を通知できるか
- 通知するキーワードや頻度を設定できるか
- メールやビジネスチャットに通知できるか
- 必要な記事を関係者へ共有できるか
- チーム内で収集情報を管理できるか
なお、通知までの時間や情報の更新頻度はツールによって異なります。
また、通知の数が多すぎると重要な情報が埋もれてしまうため、条件を調整できるかも確認しておきましょう。
6. 料金とサポート体制が合っているか
メディアリスニングツールの料金は、対応メディアや検索キーワード数、利用できる機能などによって異なります。基本料金が安くても、新聞・雑誌の調査や追加の分析機能などを利用する場合、別途費用がかかることがあります。
そのため、月額料金だけでなく、必要な機能を利用した場合の総額で比較することが大切です。
主な確認項目は次のとおりです。
|
項目 |
確認内容 |
|
基本料金 |
初期費用、月額料金、年額料金 |
|
対応範囲 |
料金に含まれるメディアの種類 |
|
利用条件 |
キーワード数、ユーザー数、取得件数 |
|
オプション |
追加メディア、分析機能、レポート機能など |
|
契約条件 |
最低利用期間、更新・解約条件 |
|
サポート |
初期設定の支援、問い合わせ対応、運用相談 |
|
大きさ |
段数や面積などの記事の大きさ、写真の有無 |
|
内容・論調 |
何について、どのような論調で書かれたか |
また、初めて導入する場合は、検索条件の設定方法や操作について相談できるかも確認したいところです。広報担当者が少ない企業では、ツールを使いこなすための時間を十分に確保できないこともあります。
機能の充実度だけでなく、無理なく使い続けられる料金やサポート体制かどうかも、選定基準に含めましょう。
4. PRツール比較では何を優先すべきか
メディアリスニングツールは、すべての機能が充実しているものを選べばよいというわけではありません。
重要なのは、自社の広報業務で何を改善したいかを明確にすることです。
例えば、日々の掲載確認を効率化したい場合と、SNS上の評判を分析したい場合では、優先する機能が変わります。
|
主な目的 |
優先したい機能 |
|
自社のメディア掲載を確認したい |
対応メディア、検索精度、記事一覧 |
|
新聞・Web・SNSをまとめて確認したい |
複数媒体への対応、一元管理 |
|
競合企業の動向を把握したい |
キーワード登録、競合比較、分析 |
|
SNS上の反応を確認したい |
SNS収集、投稿分析、傾向把握 |
|
広報成果を社内に報告したい |
掲載集計、グラフ、レポート出力 |
|
情報収集の時間を減らしたい |
自動収集、通知、要約、操作性 |
例えば、新聞やWebニュースの掲載確認が中心であれば、SNSの高度な分析機能よりも、必要な記事を確実に収集できることを優先した方がよい場合があります。
一方、生活者の反応をマーケティング施策に活用したい企業では、SNSの収集範囲や分析機能が重要になるでしょう。
比較する際には、必要な機能を「必須」と「あれば便利」に分けておくと、候補を絞り込みやすくなります。
また、ツールによって収集できる媒体や分析方法が異なるため、複数のサービスを組み合わせる選択肢もあります。
導入目的を先に決め、その目的に必要な機能から比較することが、選定を進めるうえでの基本です。
5. 導入前に確認しておきたいこと
サービス資料や機能一覧だけでは、実際の使いやすさまでは判断できません。
可能であれば、無料トライアルやデモを利用し、普段の業務に近い条件で試しておくと安心です。
実際のキーワードで検索してみる
まずは、自社名や商品名、競合企業名など、日常的に確認しているキーワードを登録してみましょう。
その際、検索結果の件数だけでなく、普段確認している媒体の記事が含まれているか、関係のない記事が多すぎないかも確認します。
自社が重要視している業界紙や専門メディアなどがある場合には、収集対象に含まれているかを個別に確認することも大切です。
普段の業務を一通り試してみる
次に、毎朝の情報確認や社内共有、レポート作成など、実際の業務を想定して操作してみます。
例えば、次のような流れです。
- 自社に関する新着記事を確認する
- 重要な記事を選んで整理する
- 関係部署へ共有する
- 掲載件数を集計する
- 社内報告用のデータを出力する
この流れを試すと、操作のしやすさだけでなく、どの作業を効率化できるかも具体的にイメージできます。
情報の利用範囲や契約条件を確認する
収集した記事を社内でどのように利用できるかも、導入前に確認しておきたい点です。
特に新聞・雑誌の記事は、社内でコピーやPDFを共有する場合などに、著作権者の許諾が必要になることがあります。
また、Web記事についても、記事全文の転載や複製が自由に認められているわけではありません。ツール上で記事を閲覧できることと、記事を複製・配布できることは別です。
導入前に、利用規約や権利処理の範囲を確認し、必要に応じてサービス提供会社や権利者に相談しましょう。
6. まとめ
メディアリスニングツールを選ぶ際は、対応メディアや分析機能の豊富さだけでなく、日々の広報業務で使いやすいかを確認することが重要です。
特に、次の3点を押さえておきましょう。
- 必要な情報を収集できるか:自社や競合に関する記事・投稿を、必要な媒体から収集できるか
- 日々の作業を効率化できるか:情報確認、整理、社内共有、レポート作成の負担を減らせるか
- 無理なく運用できるか:料金や操作性、サポート体制が自社の業務に合っているか
ツールによって得意とするメディアや機能は異なるため、まずは現在の情報収集業務で時間がかかっている作業や、改善したい点を整理することが大切です。
そのうえで、必要な機能を比較し、無料トライアルやデモで実際の使い勝手を確認すると、自社に合ったツールを選びやすくなります。
クリップマスター(ClipMaster)で広報モニタリングを効率化
新聞・Webニュース・SNSなど、複数の媒体に分散した情報の収集や整理に課題がある場合は、クリップマスターの活用も選択肢の一つです。
クリップマスター(ClipMaster)は、WebニュースやSNSのクリッピングに対応し、収集した情報の確認・分析・共有を支援するサービスです。新聞・雑誌のクリッピングにもオプションで対応しています。
メディアごとに情報を探す手間を減らし、日々の掲載確認や広報活動の振り返りに役立てられます。収集対象となる媒体や利用できる機能、料金については、実際の広報業務に合わせて確認できます。
広報モニタリングの効率化やツールの導入を検討している場合は、まずはサービス資料や問い合わせで詳細を確認してみてください。